Dark future of iPS therapy
色々な読者の方からiPS細胞そのものを使った治療方法に賛成、私の意見に反対というご意見を頂いております。
しかし、多くの読者の方はiPS細胞も含めた医薬品・治療方法Therapyの政府認可手続きについてご存知ないようです。
医薬品や治療方法が政府で認可されるためには、それが政府の医療保険を使ったものであれ、あるいは自由診療であれ、政府の認可を受けなければなりません。AmericaであればFDAです。
iPS細胞そのものを使ったTherapyについては、私は欧米諸国政府の認可を受けることはないであろうし、あってはならないと考えています。それは私のBlog(10/16/2012、10/21/2012)で指摘した通りです。
日本政府はiPS細胞の研究に既に大量の税金を投入していますから、その絡みで言えば、欧米諸国で認可されなくても政策的、政治的に認可するかも知れません。このことに対しても私は反対です。
今まで多くの医薬品が深刻な副作用を生んできたことを考えると(例えば、ThalidomideやIressa)、iPS細胞を使った治療はThalidomideやIressa 以上の危険性をはらむと欧米で指摘されていると私は思うからです。
ところで、ついで言っておきますと、医薬品として、あるいは治療方法として認可されるためには治験という過程を経なければなりません。通常治験には数千人の患者に実際に臨床治験として適用する必要があります。
これも日本が政府の予算を使った以上、政治的に各大学病院の倫理委員会で認めるよう政府から暗黙または明示の指示があると思いますが、欧米の大学病院では多分治験としても倫理委員会を通ることはありますまい。
共同受賞者のGordon教授は治療として実際に使うかどうかは政府が判断することではなく、患者に判断させれば良い、という科学者らしいCommentを発表しておられます。
しかし、これは科学者のCommentであり現在の欧米先進各国政府の制度はGordon教授のCommentに従うものは何一つとしてありません。
- 2012.11.05 Monday
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